人時生産性・人時売上高 計算機

粗利高と総労働時間(人時)から、従業員1人が1時間あたりに稼いだ粗利=人時生産性を計算します。売上高・人件費を足すと人時売上高と人時あたり人件費も、目標人時生産性を入れると「今の粗利で投入できる人時」も分かります。シフト計画・人員配置の判断に。

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人時生産性とは

  • 人時生産性:従業員1人が1時間働いて生み出した粗利。「1人時(にんじ)あたりいくら稼いだか」を表します。小売・飲食・サービスなど、パート・アルバイトの比率が高く人数より労働時間で人員を管理する業種でよく使われます
  • 人時売上高:1人時あたりの売上高。売上の大きさは見えますが、原価の重さは反映されません
  • 人時あたり人件費:1人時あたりに払っている人件費。人時生産性と並べると、1時間の労働に払った額と、その1時間で稼いだ粗利を比べられます

計算式

人時生産性(円/時)= 粗利高 ÷ 総労働時間(人時)
人時売上高(円/時)= 売上高 ÷ 総労働時間
人時生産性 = 人時売上高 × 粗利率
人時あたり人件費(円/時)= 人件費 ÷ 総労働時間

例:粗利高 300万円、総労働時間 1,200人時なら、人時生産性は 300万円 ÷ 1,200 = 2,500円/時。分子に粗利ではなく付加価値を使う定義もあるため、他社や統計と比べる時は分子の定義をそろえてください。

目標から人時を逆算する(シフト計画)

今の人時のまま目標に必要な粗利 = 目標人時生産性 × 総労働時間
今の粗利で投入できる人時 = 粗利高 ÷ 目標人時生産性

翌月の見込み粗利を入れて「投入できる人時」を出せば、シフトに組める総時間の上限になります。人時生産性を上げる道は、分子(粗利)を増やすか、分母(人時)を減らすかの2つです。

労働分配率・労働生産性との違い

  • 労働生産性は「1人あたり」、人時生産性は「1時間あたり」。短時間勤務の人が多い職場では、人数で割る労働生産性より実態に近い数字になります
  • 労働分配率は人件費÷付加価値で、稼ぎのうち人件費に回した割合。本ツールの「人件費÷粗利」は、分母を粗利にした近い考え方の参考値です。付加価値ベースの正式な計算は 労働分配率・労働生産性 計算機 で
※ご注意:本ツールは概算指標です。業種ごとの平均値は公表資料の年度や、分子に粗利と付加価値のどちらを使うかで変わります。他社と比べる前に、まず同じ定義で自社の月ごとの推移を見ることをおすすめします。人員配置・労働時間の変更は、労働基準法などの労働時間規制と就業規則の範囲内で行ってください。

よくある質問

総労働時間には誰の時間を入れる?
粗利を生むために働いた全員の時間です。正社員・パート・アルバイトに加え、店長や役員が現場に入った時間も含めると実態に近づきます。残業時間も含めます。人数×1人あたりの労働時間で概算しても構いません。
粗利と付加価値、どちらで計算すべき?
店舗運営の現場では粗利(売上総利益)を使うのが一般的です。分子に付加価値を使う定義もあります。どちらでも構いませんが、月ごとの比較や他店との比較では同じ定義を使い続けてください。
人時生産性と人時売上高はどう使い分ける?
人時売上高は売上の勢い、人時生産性は利益の稼ぎ方を見る数字です。人時生産性 = 人時売上高 × 粗利率 なので、売上が伸びても値引きや原価高で粗利率が下がると、人時生産性は上がりません。
人時生産性を上げるには?
分子の粗利を増やす(値上げ・高粗利商品の構成比を上げる・ロスを減らす)か、分母の人時を減らす(暇な時間帯のシフトを削る・作業の手順を見直す・セルフレジなどで省力化する)かです。人時だけを削ると接客や品質が落ちて粗利が減ることがあるので、時間帯別の売上と人員配置を並べて見るのが確実です。
「人件費÷粗利」は何を見ている?
稼いだ粗利のうち、人件費に回った割合の参考値です。人時生産性 ÷ 人時あたり人件費 の逆数と同じ値になります。労働分配率は分母に付加価値を使うため、正式な労働分配率とは一致しません。