値決め計算機

原価と目標粗利率から、最適な販売価格を逆算します。販売手数料(プラットフォーム手数料・決済手数料)込みの計算にも対応。

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推奨販売価格
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原価 + 粗利 + 手数料 を逆算
原価¥0
販売手数料(差引額)¥0
粗利¥0
販売価格(税抜)¥0

使い方

3つの数値を入力するだけで、目標粗利を確保できる販売価格が自動計算されます。

  1. 原価:商品1個あたりの仕入れまたは製造コスト(送料・梱包費含む)を入力
  2. 目標粗利率:販売価格に対して何%の粗利を残したいか(30%〜50%が一般的)
  3. 販売手数料率:Amazon・楽天・BASE・Stripeなどのプラットフォーム手数料率(任意)

計算式

販売価格 = 原価 ÷ (1 − 目標粗利率 − 販売手数料率)

「販売手数料率を考慮しない」場合:販売価格 = 原価 ÷ (1 − 目標粗利率)。例えば原価1,000円・目標粗利率40%なら、販売価格は 1,000 ÷ 0.6 = 1,667円となります。

実務での注意点

粗利率と利益率の違い

「粗利率」は売上から原価を引いた額(粗利)の売上比率です。営業利益率・純利益率とは異なるため、家賃・人件費などの固定費は含まれません。「粗利」だけで黒字判断するのは危険です。

EC/フリマで見落としがちな手数料

「決済手数料3%だけ」と思い込むと薄利になります。プラットフォーム手数料・決済手数料・固定費(月額利用料)も含めた実効コストで計算しましょう。

値決めの考え方(3つの基準)

本ツールはコスト基準の最低ラインを示すものです。最終価格は競合・市場・ブランド戦略を加味して決めてください。

※ご注意:本ツールは概算です。正式な見積もり・契約書類への使用前には、必ず会計担当者または顧問税理士にご確認ください。

よくある質問

粗利率は何%を目安にすればよいですか?
業種により異なります。小売・EC:20〜40%、製造・卸:15〜30%、サービス・コンサル:50〜80%が目安です。固定費(家賃・人件費)を粗利でカバーできる水準に設定しましょう。
原価に含めるべきものは何ですか?
商品の仕入れ金額に加えて、送料・梱包費・関税・運送保険など「1個販売するたびに発生する変動費」を含めます。家賃・人件費・通信費などの固定費は含めません。
消費税は含めるべきですか?
本ツールは税抜価格ベースで計算します。販売価格に消費税を上乗せする場合は、別途消費税計算機をご利用ください。
粗利率を高くするほど良いですか?
必ずしもそうではありません。粗利率を上げすぎると価格競争力を失い、販売数が減ります。「粗利率 × 販売数」で総粗利額を最大化する点を探すのが値決めの本質です。
市場価格と本ツールの計算結果が大きく違います
市場価格が低い場合、競合がコスト削減・大量仕入れ・ブランド力で薄利多売できている可能性があります。粗利を確保できない場合は、原価削減・付加価値強化・ニッチ市場狙いなど戦略の見直しが必要です。

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