値決め計算機
原価と目標粗利率から最適な販売価格を逆算。EC・フリマの販売手数料込みで計算します。入力するとリアルタイムで結果が更新されます。
使い方
3つの数値を入力するだけで、目標粗利を確保できる販売価格が自動計算されます。
- 原価：商品1個あたりの仕入れ・製造コスト（送料・梱包費含む）
- 目標粗利率：販売価格に対して残したい粗利の比率（30〜50%が一般的）。本ツールでは販売手数料を差し引いたあとの取り分＝(販売価格 − 原価 − 手数料) ÷ 販売価格 として逆算します（手数料を含まない一般的な粗利率とは値が変わります）
- 販売手数料率：Amazon・楽天・BASE・Stripeなどのプラットフォーム手数料率（任意）
計算式
販売価格 = 原価 ÷ (1 − 目標粗利率 − 販売手数料率)
販売手数料を考慮しない場合：販売価格 = 原価 ÷ (1 − 目標粗利率)。例えば原価1,000円・目標粗利率40%なら、販売価格は 1,000 ÷ 0.6 = 1,667円。
実務での注意点
粗利率と利益率の違い
粗利率は「売上から原価を引いた額（粗利）÷ 売上」の比率です。営業利益率・純利益率とは異なり、家賃・人件費などの固定費は含まれません。粗利だけで黒字判断するのは危険で、損益分岐点計算機と併用して固定費までカバーできる水準か確認してください。
EC/フリマで見落としがちな手数料
- Amazonセラー：販売手数料 8〜15% + FBA手数料
- 楽天市場：システム利用料 + 決済手数料 + ポイント原資
- BASE：3.6% + 40円 + サービス料 3%
- メルカリ：販売手数料 10%
- Stripe決済：3.6%
「決済手数料 3% だけ」と思い込むと薄利になります。プラットフォーム手数料・決済手数料・固定費（月額利用料）も含めた実効コストで計算しましょう。
値決めの3つの基準
- コスト基準：原価+目標粗利（本ツールの計算方式）
- 競合基準：競合商品の価格帯から決める
- 価値基準：顧客が感じる価値から決める（高単価商材向き）
本ツールはコスト基準の最低ラインを示すもの。最終価格は競合・市場・ブランド戦略を加味して決めてください。
※ご注意：本ツールは概算です。正式な見積もり・契約書類への使用前には、必ず会計担当者または顧問税理士にご確認ください。
よくある質問
粗利率は何%を目安にすればよいですか？
業種により異なります。小売・EC：20〜40%、製造・卸：15〜30%、サービス・コンサル：50〜80%が目安。固定費（家賃・人件費）を粗利でカバーできる水準に設定しましょう。
原価に含めるべきものは何ですか？
商品の仕入れ金額に加えて、送料・梱包費・関税・運送保険など「1個販売するたびに発生する変動費」を含めます。家賃・人件費・通信費などの固定費は含めません。
消費税は含めるべきですか？
本ツールは税抜価格ベースで計算します。販売価格に消費税を上乗せする場合は、別途消費税計算機をご利用ください。
粗利率を高くするほど良いですか？
必ずしもそうではありません。粗利率を上げすぎると価格競争力を失い販売数が減ります。「粗利率 × 販売数」で総粗利額を最大化する点を探すのが値決めの本質です。
計算結果は保存できますか？
はい。直近10件の履歴が右のサイドバー（モバイルは下）に自動保存されます。結果カードの「URLで共有」ボタンで、入力値を含んだURLをコピーして共有もできます。
PR · 値決めを実務につなげる
計算した価格を、実際の販売・会計に
PR / マネーフォワード
価格を決めたら、仕訳は自動化
値付けの後にくる面倒な経理を、銀行・カード連携で自動化。
PR / PLAUD
価格交渉の議事録を自動要約
商談録音→自動文字起こし→AI要約で価格交渉の記録を残す。
PR / Amazon
📚 値決めの本を読み放題
Kindle Unlimitedで値決め・マーケの実用書を月額980円で。
※ A8.net・Amazon.co.jpアソシエイトプログラムを利用しています。